ブランドネーム開発実績

au_2

エーユー au

KDDI / 携帯電話事業名

携帯電話を介し、様々な人やモノとの出会いが生まれ、その出会いを通じて全ての価値が集い合う世界の実現を「『会う』に始まり、『合う』に行き着く」ととらえ、auの2文字でシンプルに表現した。

ビッグローブ logo

ビッグローブ BIGLOBE

NEC / インターネットサービスプロバイダー名

インターネットによって世界中とつながり合い、オープンで総合的なコミュニケーションが展開されることを表現するために、「big」と「globe」を共通文字である「g」で結合し、「大きな地球」を意味する造語とした。
また、「big + lobe(耳たぶ)」 によって、「大きな耳で情報を集める」との解釈を加えた。

actvila

アクトビラ acTVila

シャープ、ソニー、東芝、日立製作所、パナソニック / テレビポータルサービス名

シャープ、ソニー、東芝、日立製作所、松下電器産業(現・パナソニック)の5社が共同出資するテレビポータルサービス。
デジタルTVを介し、そのトビラを開けると、“active”で“alive”なネットワークの世界(village)が広がっている、ということを表現した。
ロゴデザインにおいては、「開く扉」を擬人化してキャラクターとした。

tablemark

テーブルマーク TableMark

旧 加ト吉 / 社名変更

食の舞台である「TABLE」をキーワードに、独自に
「T(Traceability,Taste,Trendy)+able」の解釈を加え、「トレーサビリティー(Traceability)と美味しさ(Taste)と時代のニーズ(Trendy)を見据えた食の可能性(able)」の追求によって、“笑顔があふれる食卓(table)のトレードマーク(mark)になっていく”という姿勢を表現した。

mineo

マイネオ MINEO

ケイ・オプティコム / 携帯電話サービス名

ラテン語で「突出する」を意味する単語「mineo」に、「my(私の)+ mine(私のもの)+ neo(新しい)」という意味合いを重ね、「自分らしさが際立つ新しい携帯電話サービス」であることを表現した。

ジェイテクト logo

ジェイテクト JTECT

光洋精工、豊田工機 / 合併による新社名

古代ギリシャ語で“ある技術に秀でた者、職人”を意味する「tekton」をキーワードに、造語。また「J」(Japan, joint:統合)と現社名の頭文字(光洋:K 豊田:T)を含む文字構成により、両社の培ってきた知識や信頼性の継続を強調しつつ「卓越した製品を生み出し続ける創造的技術者集団として、日本の製造業の信頼性と競争力をリードする」という決意を表現した。

UQcom

UQコミュニケーションズ /UQ WiMAX

KDDI、インテル キャピタル、JR東日本、京セラ、大和証券グループ本社、三菱東京UFJ銀行 / ワイヤレスブロードバンドサービスの新社名・サービス名

普遍的かつ高品質(Universal Quality)なデータ通信インフラを提供し、ユビキタス(UbiQuitous)社会の悠久(UQ)なる発展を支えていくという企業の姿勢を表現した。ロゴにおいては、大地の向こうから一歩踏み出してくるデザインで新しい価値観や豊かさを表した。

lamdash

ラムダッシュ Λ' - LAMDASH

パナソニック / メンズシェーバー名

ギリシャ文字「Λ(ラムダ)」と記号「’(ダッシュ)」をつなげた造語により、内刃の鋭さを表わした。「Λ」は、ギリシャ語で「刃」の意味を持つ「Λαμα(lama)」の頭文字でもある。

socionext

ソシオネクスト SOCIONEXT

富士通、富士通セミコンダクター、パナソニック / システムLSI事業の統合新会社名

「SoC 」を中⼼的なビジネス領域とし、「IO(Imaging 、Optical Transport Network)」の分野の技術力を駆使して、「ナンバーワン(one)」の企業となって、新たな可能性を「拡げていく(extend)」ことにより、広く「社会(socio)」に貢献し、「次なる(next)」未来を拓く、という企業姿勢を表現。

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トモニホールディングス TOMONY HOLDINGS

香川銀行、徳島銀行 / 持株会社名

両行の特色である地域密着の姿勢を「共に」というキーワードで表現し、さらに「持株会社(holdings)」との連動性の視点から「共に」を「tomony」というローマ字表記に置き換えた。
これにより「to money」→「To money holdings(お金をしっかり保持するために)」という独自の解釈を加え「両行が共に協調しあって、地域のお客様と共に成長し、地元経済の発展を支えていく」というビジョンを表現した。